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テレワーク普及による住まい選びの変化

皆さんは今、住む場所を選ぶとしたらどのような場所のどのような物件を選ぶでしょうか。個々の価値観は様々ですが、より職場に近く、駅から近い利便の良いという立地条件を優先するのが従来の傾向であったところ、その傾向に変化が訪れています。

 

近年、政府が働き方改革を主導し、テレワークの普及を促進してきましたが、新型コロナウイルス感染症拡大の影響を受け、その普及は急速に進むこととなりました。多くの企業が国や地方自治体から発信される感染拡大防止対策の要請を受け、社員の健康を守り、企業活動を継続するために、オフィス在席率の低減、公共交通機関による移動量の低減により感染リスクを抑える取り組みの一環として、テレワークの実施を促進しました。

 

その結果、企業の業態や個々の職種により、テレワークがどの程度実施できるかという精査もこの数ヶ月で進み、ほぼ出社をしなくても、問題なく業務に取り組めるワーカーも出てきました。このような方たちとって、冒頭のような職場に近く、駅に近いといった立地条件の優先順位を下げ、それよりも優先したい条件を選択できるようになったのです。

 

あるご夫婦は共働きでお子さんを保育園に預けながら、それぞれの会社に出社して業務に従事していましたが、2人とも月に数回の出社のみで業務に支障がないことがわかったため、自然環境の豊かな郊外の住宅に転居し、交代で育児に従事しながら在宅で業務を行うことを選択しました。育児にあたり広い庭や周囲に自然がある環境を選ぶことができ、賃料相場が都心に比べて安価であるため、広い居住スペース内にしっかりとした仕事ができるスペースも確保できました。

 

また、ある独身男性の自宅は東京23区内にある勤務地から1時間ほどのところにあり、週末は趣味のサーフィンのために車で2時間ほどかけてサーフスポットに向かうという生活をしていましたが、前述のご夫婦のようにほぼ在宅で業務が遂行できることになり、海が目の前にある住宅に転居し、サーフィンを楽しむ時間が増えました。この方も、今までと同等の賃料で趣味のスペースと仕事のスペースが確保でき、充実した生活を送っているそうです。

 

このような住まい選びの傾向の変化から、バブル期に分譲され、崩壊後に利用者が激減して現在では空家問題の対象になっていたようなエリアの物件でも、脚光を浴び始めているところがあるようです。

 

今後、新型コロナウイルス感染症が終息した後も、従前のようなワークスタイルに戻る可能性は低いと考えられます。このようなあらゆる側面での変化に対して、柔軟な思考で順応していくことが、私たちに求められているかもしれません。(Gt.)

【2020年8月公開】

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